見積もり－見積の手順（建築条件付宅地の場合）

要望の伝達、プランの作成

要望を伝えながらプランを作成してもらうのは注文住宅と同じです。でも、注文住宅と異なり、建築条件付きの場合は、住宅会社そのものが、『これは建売です』と考えているケースも多く、選択の幅はそう多くありません。仕様や住設機器などはある限定された範囲から選択するようになっている場合がほとんどですから、標準仕様の内容をしっかりと把握しておきましょう。

オプション費用の把握

建築条件付きでは、建物の本体価格自体は坪いくらという形でしか表現されません。そのため、変更した工事費やオプションで選んだ工事に対してだけ追加見積書が作成される場合がほとんどです。
この坪いくらの内容もアバウトなものですが、ロフトを追加すれば追加○○万円、バルコニーは標準でいくらの大きさまで、後は○○万円の追加という表現でオプション費用が明確になっている会社と、それらの表示が無く、プランをしていく過程で突然追加です、と提示してくる会社もあります。

オプション価格がオープンな会社、その都度見積の会社

とくに良心的な会社ほどオプション費用に対して明確ですが、多くは言われてから見積書を提出する場合が多く、その金額も２００万円、３００万円と大きくなってしまう場合もあります。

他社で見積を取ることは出来ない

また、工事がらみのオプションですから他社にその工事だけをしてもらうというわけにはいかず、注文住宅のように他社との合い見積もりをしてもっとも安い会社にしてもらう、といったことも出来ません。

オプションが多く、その都度見積の場合は要注意

どんどん、変更やオプションを頼んでいったら、非常に高い見積もりが出てきた。というケースもありますから、オプションや変更工事は、どちらかというとその住宅会社が良心的かどうかを値踏みするいい機会となりまし、最初に標準的なオプション費用が明確になっているかどうかも大事なポイントです。

建築条件付きの見積もり例

本体価格との違い

注文住宅と異なり、建築条件付きの場合は、売り主自身が「建売住宅」といった感覚が非常に強いため、屋外給排水、電気工事、地盤調査、地盤補強といったものは最初から本体価格に含まれており、入居してすぐに使えるまでの工事が本体価格。という感じで考えられています。
そのため、エアコン、照明、カーテンといった一般的な別途工事と、オプションとして追加したものを把握するだけで済む場合がほとんどです。

諸費用等

諸費用の算定も注文住宅の算定と異なり、最初から提示してくれる場合がほとんどですね。