住宅の液状化というのは、実はデータが少なく、有効な対策も余りありません。
それは、また次回お伝えしますが、予知する方法として地下水位の高さにより、液状化のリスクの程度を示した資料があります。
日本建築学会というところが作っている資料で、住宅などの小さな建物に限定した簡易判定法です。
この図では、地下水位で液状化のリスクを表しています。
表を見る条件
地層を①非液状化地盤と、②液状化地盤の2つに分けます。
その分け方は単に地下水位だけです。
地下水位のない砂の地盤や砂以外の粘土質の地盤を非液状化地盤と言います。
水が無いので砂の地盤であっても液状化しないからです。
次に地下水位を見ます。
そして、その地盤の粒子が均質な砂地盤、言い換えれば盛り土や埋めて土であれば、液状化地盤と考えます。
なお、いくら地下水位があっても、盛り土でなく、埋立地でもなく、あるいは粘性土といったものであれば、液状化は起こりません。(今回の説明はあくまでも人工的な埋立地などでの見方です)
また、地層を見る深さは5mまでです。そこからより深い地層は考慮しません。
そして、震度5強程度の地震を想定した場合です。
表の見方
地面から深さ5mまでの埋立土の地下水位や地質を調べます。
A:非液状化層(地下水位の無い高さ)が1mで、液状化層(地下水位のある高さが4m)のとき、液状化リスクは高い
B:非液状化層(地下水位の無い高さ)が2mで、液状化層(地下水位のある高さが3m)のとき、液状化リスクは高い~中程度
C:非液状化層(地下水位の無い高さ)が3mで、液状化層(地下水位のある高さが2m)のとき、液状化リスク低い
D:非液状化層(地下水位の無い高さ)が4mで、液状化層(地下水位のある高さが1m)のとき、液状化リスクは低い
表から読み取れること
これから言えることは、地下水位が地表面から2mよりも浅いところにある埋立地は、液状化リスクが高くなり、地下水位が低くなるほど液状化リスクは下がる、ということになります。
もう一つの読み方は、地下水位が3mよりも低い位置にある場合も、この表からは液状化リスクは低い、と読めます。
つまり、地下水位に高さによって同じ砂地盤、埋立地であっても、液状化リスクが違う・・ということですね。・・だから地下水位の必然的に高くなる沿岸部や河川近くの造成地、埋立地に液状化が起こったと言うことになります。